●教育
教育は子どもにたいする「投資」です。決して「消費するもの」ではありません。子どもは生ものですから、成果が出るまでには長い時間がかかります。成果が出ないからと言って消費感覚でとっかえひっかえ様々なことを試すよりは、長期的なスパンで「投資」をする発想こそが、子どもを救います。
目先の快不快で教育をしないこと。これが、親子ともに幸せな人生を送る秘訣でしょう。色々なご家庭を見る機会があって、最近はそんなことを考えている私がどうしても言いたい、５つのこと。
この認識で子どもに接するだけで、家庭は平和になり、子どもの精神は安定することでしょう・・・。家庭平和が日本の安寧のための第一歩なのです。
（１）「入るまで」ではなく「入ってから」が重要
あらゆる学校の受験に言えることですが、ある学校に「入ること」にこだわりすぎると、進学するころには、親子ともに「燃え尽き症候群」でアウトになります。下手をすれば家族全員の人生が狂います。「入ること」はもちろん大切なのですが、それ「だけ」で思考が停止するのは致命的です。
本当に大切なのは「入ってから」。無理して入った学校に追いつけず、下位の成績で、慌てて塾に通う生活と、ある程度余裕を持って入った学校で上位の成績を取り続ける生活。どちらが子どものためになるか。実は、物凄く重要なポイントなのです。せっかく高いお金を払って学校に入れたのに、身の丈に合わない教育で親子でフウフウ苦しむのは、どう考えても理不尽です。
結局は、入ってからが本当の競争です。しかし、この厳然たる事実が「受験競争」の前で見えない方が多すぎるのは残念なことです。ここはいったん、子どものためにも目先を変えて「入ってから」を見据えてあげましょう。入（い）れれば安心、などというものではないのですから。
（２）小学校と中学校は、「履歴書」に載せるものではない
意外と抜けがちなのですが、ほとんどの場合、履歴書で問われるのは高校からです。小学校、中学校は履歴書では問われないわけです。どうして問われないのかというと、そこまでは義務教育だからです。
繰り返しになりますが、ほんとうに大切なのは高校から。企業人事は通っていた高校名で「地頭力」を見ていることが多いものです。それ以前のことはふつう、問いません（小中学校は、本人の出来不出来というより家庭の趣味の問題だからです）。
学歴にこだわるのならば、とにかくまずは高校で勝負しましょう。その次の勝負は大学です。まぁ、身も蓋もないことを言ってしまえば、最終的には「入った大学」が重要なのですが・・・。
もっとも、就職においては、その学歴、プラス、「その大学（およびそれまで）で何を学んだか」という「学習歴」が問われることになります。「大学卒業までに何を学んできたか」という部分においては、世間で言われるように「学歴は関係ない」のですが、それはあくまでも「学歴プラス」の要素であるということは、冷徹な事実です。
このニュアンスを勘違いをすると、親子で「こんなはずじゃなかった」という現実を見せつけられることになります。
（３）進学塾は上位クラスに入らなければ「お客様」
義務教育段階の進学塾というのは、上位クラスに入らなければ、「お客様」で終わります。これは絶対に押さえておきたいポイントです。
社会にはヒエラルキー構造があります。例えば企業には明に暗に「花形部署」と「左遷部署」があるように、進学塾にすら、「期待組」と「お客様組」が存在します。上位クラスと中位、下位クラスでは、その「期待され具合」は天と地ほどに違うわけです。もちろん、授業に割かれるリソース（人的にも、物的にも）は全く異なります。まぁ、こんなこと、分かっていても誰も公には言わないでしょうが・・・。
先に書いておきますが、基本的には入った段階でその「勝ち組」と「負け組」の振り分けはある程度固定化されています。塾側がいくら中位・下位クラスの家庭に「まだチャンスはある」などと言って引き止めたとしても、それはセールストークに過ぎず（ちなみにこれは嘘ではないです。チャンスは誰にでもありますから）、実際は一度固定化されてしまった構造を短期間で挽回することは難しいものです。
したがって、高いお金を支払う進学塾においては、最初から＜上位クラスに入ること＞こそが、そこに在籍する唯一の意義となります。そして、ここがとても大切なのですが、その進学塾において「上位クラスに入る」さらには「上位クラスを維持する」だけの覚悟が親子ともにあるのか、そして子ども自身が上位クラスで学ぶことを本当に「是」ないし「了」としているのか、自問自答しておく必要があります。
なぜならば、上位クラスは厳しく、辛いものだからです。時間的制約はもちろん、金銭的な制約もあります。物理的にも精神的にも厳しい戦いになるのです。「ただ通わせていれば安心」、程度の甘い認識では確実に失敗します。親子がどれだけ受験に時間を割けるか、親が子どもの学習にどれだけ付き合ってあげられるか、という家庭の余裕の問題になってくるからです。これが先ほど、「家庭の趣味の問題」と書いた所以です。繰り返しましょう。高校受験からは本人の問題なのですが、中学受験までは家庭の問題なのです。
もし、そのことに少しでも「無理」と思ったり、疑問が生じたりするのであれば、次の受験機会（つまり高校以降ですね）で勝負したほうが、家庭平和のためにも子どもの精神的安定のためにも、そしてお金のためにも合理的な選択といえるでしょう。
なお上位クラスの生徒の特長として、基本的には、間違いなくそこに入るだけのレディネスがなければなりません。ですから、入塾をお考えの場合は、早いうちから「塾の上位クラスはどんな教育を受けてきたか」をリサーチしておきましょう。
ステマ呼ばわりされると嫌なので敢えて書きませんが、大抵、上位クラスに通わせている数人のお母さんに聞けば、共通して行っているものがみえてくるはずです。上位クラスの授業に難なくついていくためには、相当の基礎学力が求められるからです。そして、その程度の力が担保されていなければ（つまりついていくのがやっとという状態であれば）、結局、入学しても苦労するだけ、ということになります。
要するに、「周りが行くから進学塾」程度の軽い気持ちでは、進学塾のお客様に成り下がるだけだということです。子どものためにも、「本当に進学塾に通わせるべき？」「そもそも義務教育の段階で、受験って必要なのかしら」という自問自答は必要です。周囲の動きがどうかなど、実子の教育にとっては、実はまったく何の関係もないのです。よそはよそ、うちはうち、です。
義務教育受験のケースですが、一般論として、器用なタイプが上位クラスに行きやすいということは言えます。ですが、大学受験の段階で、そういうタイプは器用貧乏に陥って、最終的な結果が必ずしもよいとは限りません。一方、この時期に苦労しやすい大器晩成タイプの子に、上位クラスに固執させるあまり、家族全体の人生を狂わせる、というケースもあるでしょう。本当に「イマココ」で受験をさせるべきなのかは、慎重に考えるべきです。家庭平和のためにも。
（４）「他の塾をけなしたり、やめさせたりする塾」はＮＧと思ってよい
基本的に、「うちで学習するのなら、よその○○をやめてください」と平気な顔で言ってくる塾は、要するに、「うちにその分のお金を落としてください」と言っているだけの、拝金主義者です。信じないほうが身のためです。
まともな教育業者であれば、「よそでの学習」をやめさせるようなことはあり得ません。無関係なことにまで首を突っ込むのは「思い上がり」というものです。
本来、どこで何を学ばせるかはそのご家庭の教育方針であって、人様があれこれ言うような性質のものではありません。中には巧妙に、「うちの学習は○○の方針とは違うので、その○○はやめさせてください」というような言い方をするような業者もあります。しかし、それは大きなお世話というものです。
いくつもの学習を輻輳的に行うことで、原理的には教育効果が上がる、と考えるのが常識的な思考というものでしょう。他をけなす（中には、やめさせようとする）塾には要注意です。何度でも書きます。「他の塾をけなしたり、やめさせたりする塾」はＮＧです。近づかないほうが財布のためです。
信頼できるのは、「うちのすべてのプログラムを一度にはじめる必要はありません」「お子さまが興味をもったものからはじめてはいかがでしょうか」「今はこのプログラムを行う必要はないでしょう」・・などと、提案を（保護者の立場に立って）してくる教育業者です。
最初の入会説明を受ける時に、どちらのタイプの塾なのか、よーく見極めましょう。面白いほどに、「他をけなす」派と「他は関係なし」派とに分かれますよ。前者はただの守銭奴です。
（５）読書量と計算力が武器になる
「読み・書き・計算」とはよく言ったもので、いわゆる「頭のいい子」というのは、小さいころからの読書量によって読解力と思考力と語彙力が担保され、一方で、多量の計算訓練によって集中力と思考力と暗算力が確保されているケースが多いようです。
まず読書ですが、「言葉を操る」ことはすべての社会生活の基本中の基本です。言葉から状況をイメージし、的確な表現で相手に伝える・・広義の「コミュニケーション能力」の基礎も、間違いなく「読書」から生まれます。その前提として、小さいころからの「読み聞かせ」と「歌い聞かせ」が重要なことは論を俟ちません。
そして計算力は、論理的思考力の根源です。その前提となる暗算力がなければ、すべての計算（というか算数）は「苦行」以外の何物でもなくなります。改めて申し述べるまでもなく、加法は減法と乗法の基礎であり、減法と乗法は除法の基礎です。そして除法は分数そのものであり、分数とは比のことでもあります。ここまでの構造が理解（使いこなせる、という意味）できていなければ、到底、四則混合ができず、四則混合ができない状態で、中学や高校の数学を解きこなすことは困難です。初期のうちは有無を言わさない徹底した計算訓練が必要であることは、火を見るよりも明らかなことです。
こうして書いてみると、読書も計算も、勉強のための「武器」ですよね。武器を持たずして学びの世界・・いずれは社会という戦場に出ようなどという考えは、甘い甘いもいいところです。
色々なケースを見てきて、結局、読書量と計算力が担保されている人は、子どものころはもちろん、大人になってからも生活能力（稼得能力、と言い換えてもよい）が保障されると思って間違いないようです。あれやこれややる前に、まずは読書量と計算力。ここを指摘しない教育業者は、似非だと思ってよいでしょう。
●就職活動
このところ、学生のＯＢ訪問を受けたり、採用の現場を見たりして、今の就職活動状況を俯瞰する機会があったので、いろいろと思ったことを列挙していきます。
１．大人に騙されるな
基本的に、塾みたいなものやら攻略本やら、つまりはマニュアルに毒され過ぎです。親戚でもないのに、誰が好き好んで赤の他人の就職のお世話をしますか。全部商売ですよ。
商売には2種類あって、１つは「世の中の隙間部分を埋める」「技術を持たざる者に提供する」という奉仕型と、「飢餓感（不足感）」「不安感」を煽って必要以上の財を押し付ける虚業型とに分かれるように思うのですが、奉仕型を偽った虚業型には十分な注意が必要です。
２．結局は「相性」です
どんなに対策をしようが、立派なことを言おうが、「ウチの企業に合うかどうか」が採用者にとっては大きな選択の基準です。
自己分析というのは「入りたい会社と自分がマッチするか」の分析であって、別に「テメェの半生がどうであろうと知ったこっちゃない」のですし、企業研究というのは反対に「自分と入りたい会社とがマッチするか」の研究であって、別に「入社すれば誰でもわかる企業の特徴を勉強したところで『ご苦労さん』ってこと」なのです。
自己分析というと、本当の自分を知る・・みたいな哲学的な方向に行ってしまって、自分探しにまで迷走してしまう人がいるようですが、何のことはない、要するに「入りたい会社と自分が折り合えるか」を知るだけなのですね。要領のいい人は、その観点で就職活動を行っています。
企業研究も、要するに「合うか合わないか」です。ＯＢ訪問や会社訪問を「付き合う前の初デート」のつもりで行えばいいのですよ。「この人とは合うかな？」ってな感じで。
合わないところに無理して合わせる必要もないし、合いそうでもないところと付き合う必要もないのです。
３．大切なこと
（１）「６割容姿」で充分です
アナウンサーやＣＡなど一部の職業を除いて「容姿端麗」である必要はありません。「美人度と人気度は別」というのは、何となく分かりそうなものです。愛嬌があれば、一般的には60-80％の容姿で十分なのです。
もっとも、「客前で出せる容姿か（つまり、最低限常識的な格好をしているか）」「清潔感やさわやかさがあるか」は確実に見ていますが・・。
（２）「服装自由」は、「空気を読めるよね？」の登竜門
アパレルやベンチャー企業など一部の職業を除いて「服装自由」というのは「特に指定しない（けど、常識でわかるでしょ？）」と言っているだけで、単なる飾り文句です。「拝啓」「敬具」と何ら変わりのない意味合いです。
というのも、公式の場において、スーツ着用というのは常識の範疇だからです。冠婚葬祭でジャージ、という人はよっぽどの変わり者です。経験から言っても、Ｔシャツで面接に来た人が最終選考まで残ることはほとんどないでしょう。
（３）コミュニケーション能力、を勘違いしない
いわゆる「コミュニケーション能力」を、「リア充力」「相手をうまく言いくるめる力」・・要するに本人の資質やテクニック論であると勘違いしているような言質がよく見られます。
実際には、コミュニケーションというのは稼得生活をしていく上で最低限必要な「武器」です。武器もなしに稼得生活という「戦場」に出向くわけには行きますまい。
エントリーシートや面接においては、回答するの内容そのものについては、そこまで重視されません。ほとんど一緒だからです（サークルの部長、ゼミのリーダー、留学経験、資格取得、起業経験、バイトで成果・・要するに、学生レベルでできる経験は限られていることは明らかです）。
したがって内容自体を磨くよりは、むしろ「回答の仕方」を磨いていくほうがよいように思います。この「回答の仕方」というのが、コミュニケーション能力を図るバロメーターになります。
読んでいて、もしくは話していて、「その人となり」がわかるかどうか、がポイントです。エントリーシートや面接は、「伝えることと、伝わることは別で、相手に自分のことをわかってもらうためには『伝わる』伝え方をしなければならない」ということを会得する場なのです。これが俗に言われる「コミュニケーション能力」の本質です。
その意味ではエントリーシートはラブレターであり、面接というのは初デートの会話と同じです。「話していて一緒に働く（＝付き合う）イメージが持てたか」ということになります。お互いが。「何か違うな」と思ったときは、きっと合わないのでしょう。でも、それはそれでお互いが不幸にならないために重要なプロセスだったわけです。
要するに、見ず知らずの人の口から、ごく短時間で発せられた言葉から「その人となり」が感じられるかどうかが圧倒的に重要なのです。
「なんでもない話を、興味深く話せる」人と、「めずらしい話なのに、全然興味がわかない」人とでは、前者が圧倒的に「モテる」でしょう。もちろんこれは例であって、別に「話し上手」である必要はないのです。ただ単に、「伝わる伝え方ができているか」ということを問うているだけなのですね。
伝わる伝え方ができなければ、入社後の「報告・連絡・相談」もままなりませんし、顧客を獲得することも難しいでしょう。「伝わる伝え方ができる能力」＝「コミュニケーション能力」は、稼得生活の第一歩なのです。
（４）社員はみている
「会社説明会」や「先輩社員交流会」みたいなものがありますね。ここで「選考とは直接関係ありません」という枕詞があります。しかし、これは、「直接、選考とは関係ない」だけで、間接的には大いに関係があります。
会社説明会レベルや、選考の前段階での「相談会」のような場合は本当に選考と無関係という場合もあるのですが、選考が進んだ段階で「先輩社員交流会」を設けている場合は、十中八九、選考と大いに関係があります。現場の一線で働く社員を動員しておいて、それを活用しない会社があるとしたら、経費の無駄遣い以外の何物でもありませんよね。
そこに参加した学生は、現場の社員の目によって「品定め」されていると思って間違いありません。会社を傾かせない採用をするためには、人事の目、上役の目、プラス、どうしても「現場の目」が必要なのです。
だいたいの場合、「先輩社員交流会」終了時には、参加した社員と人事担当者との間で「感想の共有」がなされます。これはあくまでも「感想の共有」という名目ですが、そのときの内容は上役にきっちりと「申し送り事項」という体で「報告」されます。
参加した社員が直接選考をするわけではないので「選考とは直接関係ない」という言葉は嘘ではありませんが、間接的には選考プロセスの一環に組み込まれている訳です。
「選考と無関係」という言葉だけが独り歩きしたせいで、明らかに気を抜いている人もいて（これが人事の狙いですが）、学生さんにとっては意外な落とし穴になっているのです。
こういう交流会では、
「一緒に働けるイメージがわいたかどうか」
「質問時の態度や質問内容はどうだったか」
「社員に例えるとどんな社員のタイプか（具体的に○○部の△△さん、と答える場合もあるようです）」
「どんな職種に向いているか」
くらいのことは結構えげつなく社員と人事の間で「共有」されているので、態度には細心の注意を払いましょう。
気を付けるべきこととしては、「自己紹介の時に学校名は言わなくてよい」「さわやかさを出したほうがよい」「会社の事業そのものに関する青臭い批判的な質問は避けたほうがよい（つまり、『なら受けるなよ』ってことですから）」「必ず１つは質問をするべきだが、的外れなことを聞くくらいだったら何もしないほうがマシ」ということくらいでしょうか。
よほど腹の立つことがない限りは、「ＮＧ」という烙印を社員側から出すことはないはず、です。「選考とは直接関係がない」のですから・・。むしろ「ＮＧ」を残しているとしたら、そこまでの選考に問題がある、と言っているようなものですし・・・。社員も人の子、悪者には思われたくないのです。
●増税不況を目の前に
以前も書いたように、今求められているのは「ストック課税」であって、消費課税（フロー課税）ではないのですが、政府は逆のことをやります。
票田である老人の資産だけは守ろうと必死なわけですが、政治家だって失業したくないのですから、これはよく分かるのです。別に批判はしません。期待もしていませんので、別に「あ、そう」ってなものです。
消費増税などしたら経済はますますデフレの方向に傾いていくでしょう。そして、こんな構造になってしまった社会における正解（＝合理的行動）は、若者も「消費しないこと」です。
デフレとは消費すればするほど損をし、貯蓄すればするほど得をする社会ということなのですから、これは当然のことなのです。
私は、例の指名手配犯の逮捕が、「民自公の消費増税同意」と同一日になるであろうことを周囲に公言しており、事実その通りになりました。この日に相前後して「大飯原発再稼働」と「ＡＫＢ指原の移籍」までをもぶつけ、世間の関心事を徹底的に分散させています。少しやりすぎな気もします。しかし、その程度の社会、ということで、別にもはや何とも思いません。
あきらめました。
唯一の自衛策は「消費をしないこと」、これに尽きます。もう一度書きますが、デフレとは消費すればするほど損をし、貯蓄すればするほど得をする社会ということなのですから、これは当然のことなのです。
政府からのメッセージです。「国債の逆バブルは守るから、お前ら貯金をして国債購入を支えろよ」と。このメッセージの通り、明日から貯金をしまくろうじゃありませんか！
公開：2012年6月17日